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ケーブルテレビ

・ このページの最終更新日時 2016年11月12日 (土) 08:55




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cable television ; community antenna television

CATV有線テレビCATVは大別すると都市型と農村型に分けられ、農村型CATV地域密着情報システムに対し、都市型CATVの最大の特徴は多チャンネル・娯楽情報システムといえる。
日本では、1955年4月にテレビ難視聴対策施設として、群馬県伊香保温泉で誕生した。96年10月武蔵野三鷹ケーブルテレビが商用サービスとしては日本初CATVを利用したインターネット接続サービスを開始して以来、放送以外のCATV利用も進み、電話やインターネットに接続する通信サービスに活路を見出している。
デジタル化すれば、チャンネル数が現在の5倍程度に増え、画質もよくなり、通信事業を推進するうえでも、大きな強みといえる。
CATV網を利用したインターネット接続サービスを行う事業者数は、2009年3月末現在、379社となり、インターネット事業を会社の柱にしようとするCATV事業者が急速に増えている。09年3月末現在、自主放送を行うCATV(引込み端子数500以上)の事業者は531社。加入世帯数は2301万で、対前年度比4.82%の増加となった。
都市型CATVの定義は、(1)端子数(加入が可能な世帯数とほぼ同じ意味)1万以上、(2)自主放送(民放やNHKの再送信ではない放送)が5チャンネル以上、(3)双方向機能があるCATVのことである。
日本には、アメリカのように150チャンネルといったものはない。加入時の費用は、契約料5万円前後とケーブルを家庭に引き込む工事費などがかかる。利用料は基本が月額3000円前後、それに加えて映画などのチャンネルを別料金にしている局もある。日本初の本格的ペイ・パー・ビュー(番組ごとに料金を支払う)方式で、日本ヘラルド映画通信衛星を使って、90年7月から自社配給洋画の配信を始めた。
このように民間通信衛星の利用が広がって、日本の都市型CATVは、やっと本格的な多チャンネル時代に入り、放送だけでなく、テレビショッピングやテレビ電話、遠隔医療への利用も始められている。CATVの外資規制が撤廃されてから、統廃合が進んでおり、外資系都市型CATV統合の動きが進んだ。その代表がジュピターテレコムタイタス・コミュニケーションズ2000年9月の統合によるJ:COMの誕生だといえる。







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